熱中症警戒アラート発表の基準 「地域や時期に応じた設定が合理的」と見解 長崎大などが研究発表　

長崎大学などは熱中症による死亡を減らすため、熱中症警戒アラートの発表基準を、地域や時期に応じて設定することが合理的だと発表しました。
　
国は「2030年までに熱中症による死亡を半減する」との目標を掲げていて、長崎大学と東京大学の研究チームなどは、効果的な熱中症警戒アラートの発表基準を検討してきました。
　
研究では、2010年から10年間、都道府県ごとに、熱中症死亡者数と暑さ指数の関連を調べました。
　
現行では熱中症警戒アラートは全国一律で暑さ指数「33」で発表されていますが、研究の結果、「31」で発表と変更した場合、死亡者数を約半分まで減らせる可能性があることが分かりました。
　
一方、北海道、東北など涼しい地域は、「31」よりも低い値で基準を設定することが効果的と考えられるとしました。